大阪エヴェッサにとって、今週もっとも重い結果はコートのスコアではなかった。2028–29シーズンのB.PREMIERライセンス不交付。B.LEAGUEが10月28日に下した決定は、アリーナ整備がクラブの未来を左右する新時代を象徴する出来事となった。
まず、来季すぐにB.PREMIERから姿を消すわけではない。大阪は2026–27シーズンと2027–28シーズンは引き続きB.PREMIERに所属する。そのうえで、再来季にあたる2028–29シーズンのライセンスが認められず、2027–28シーズンに対して5000万円の罰金も科される。少しややこしいが、時間軸を整理すれば今回の判断が見えてくる。
争点になったのは舞洲のアリーナ
問題となったのは、現在のホーム「おおきにアリーナ舞洲」の改修計画だ。クラブと親会社が施工会社との契約条件を見直したものの、合意に至らず契約が無効となった。2028–29シーズンの開幕時点で基準を満たすアリーナを使える、と合理的に示す書類を整えられなかったことが不交付の理由とされた。
リーグの発表には昨季の平均入場者数3954人、売上高23.6億円も掲載されている。ただ、今回の不交付を「客が4000人に届かなかったから」と単純に説明するのは誤りだ。直接問題となったのは、ホームアリーナの整備計画と必要書類である。
では、なぜ2027–28シーズンは参戦できるのか。B.PREMIERでは会場の確保や対戦カードの編成を早い段階から進めており、すでに来季の26クラブを前提とした準備が組まれている。リーグは来季のライセンスを取り消さず、制裁金を科す判断をした。
勝っても残れない可能性があるリーグ
B.PREMIERは競技成績だけで所属を決める制度ではない。事業規模やアリーナ整備など、クラブ運営の条件も問われる。勝敗と経営の両方が大事、という方針は以前から示されていたが、今回の判断はその厳しさを一気に現実のものにした。
大阪エヴェッサは公式声明で不交付と罰金を認め、ファンやパートナー、自治体などへ謝罪した。クラブは今季と来季のプレーを続けながら、アリーナ計画と次の所属カテゴリーを考えなければならない。コートで勝っても、事務所の机の上で止まってしまう。ファンには何とも歯がゆい状況だ。
2028–29シーズンの所属カテゴリーは、今後の申請と審査で具体化する。ひとつ確かなのは、大阪のこれからを語る際、順位表だけ見ていても全体像が分からないということだ。次の公式発表も、試合結果と同じくらい注視したい。B.PREMIERの制度を語るうえでも、今回の一件は見逃せない節目になる。